自動車

レーダー探知機（レーダーたんちき、Radar detector）とは、警察の自動速度違反取締装置（いわゆるオービス）の場所、もしくは取締に使用されている電波に反応し、ドライバーに警報を出す装置である。自動車の場合はフロントガラスやダッシュボードに、オートバイの場合は車両本体に固定するか胸ポケットに入れて使う。機械自体は日本国内で使う場合は合法であるが、違法行為（速度超過）を勧めるものではない。

ソーラー機能
太陽電池を持ち、太陽光で発電した電力を内蔵のバッテリーに蓄えて使うタイプで、車室内の配線が不要になるメリットがある。しかしながら、内蔵バッテリーの容量が尽きると動作不能となることに加え、内蔵バッテリーの節約のため自動的に感度を下げる省エネモードになったり、後述のGPS機能を自動的に停止したりすることがある。メーカーでは安定動作のため、ソーラー機能付であっても配線により自動車から電力を供給することを推奨している。
リモコン機能
近年のレーダー探知機は高度な機能が数多く搭載されるようになり、機能設定のための切り替えスイッチや押しボタンを全ての機能に対して割り当てることが困難になってきた（レーダー探知機の小型化も一因）。そこで基本的な機能設定スイッチだけをレーダー探知機本体に残し、他の応用的な機能設定スイッチを別体のリモコンにしたタイプがある。
GPS機能
ループコイルの設置位置やNシステムの設置位置を座標データとしてあらかじめ記憶しておき、GPSにより自車の座標位置と照合することにより、警告を出すものである。ループコイル式や光電管式など電波を使わない自動速度違反取締装置に対応できるが、ループコイルやNシステムが新設・変更された場合には対応できない。なお、メーカーによっては会員制有料サービスにより、最新データのダウンロードサービスを提供しているものもある。
また、GPS機能により自車の走行速度を検出する機能を持つ機種もある。停止時または低速走行時など警報の必要がない速度では警報を抑制したり、速度超過時には通常より強い警告表示が出たりする。（GPSが利用できない状況では、この機能は無効にされる）。
カーロケ機能等
警察車両搭載のカーロケーションシステム発信電波や各種のデジタル警察無線、取り締まりの連絡に使う警察無線の有無を傍受するタイプなど。警察でよく使われる特定周波数の電波を検出すると警告を発するものが多い。
液晶表示機能
近年のレーダー探知機は高度な機能が増え、警告音のみでは直ちに何の警告か判断が難しいことがある。そこで液晶表示パネルを備え、警告音に加えて警告表示を行うタイプが登場した。警告の必要のない通常時は、前述のGPS機能により車速や進行方向などを表示している。液晶表示機能の無いタイプに比較するとやや大型化する傾向がある。
各種情報提供機能
GPS座標位置情報を利用し、前方もしくは近隣の自動速度違反取締装置以外の有用な情報も提供する。駐車禁止エリア、急カーブ、事故多発ポイントなどの注意すべき地点や、道の駅、サービスエリアなどの、ドライバーの休憩所などを示す。

カーナビゲーション（Satellite navigation system）は、GPS（全地球測位システム）や車速パルス、ジャイロなどの自律航法装置を利用して、自動車の運行時に運転者に対して、ディスプレイ画面上に現在位置や目的地への走行経路案内を行なう電子機器。よくカーナビと略して呼ばれる。

歴史
1981年 ホンダがジャイロ式カーナビを発売。
1986年 ITナビゲーションシステム研究会（ナビ研）発足。
1987年 トヨタ（デンソーが開発）がCD-ROMの電子地図を搭載したモデルを発売。
1990年 マツダが三菱電機と共同開発したGPS式カーナビを搭載した「ユーノス・コスモ」を発売
1991年 パイオニアが市販モデルで世界で初めてGPS式カーナビを発売。人工衛星からの電波で誘導することから、「サテライト・クルージング・システム」と呼ばれた。
1992年 アイシン・エィ・ダブリュが世界初のボイスナビゲーションの開発に成功。初代トヨタセルシオに搭載される。以後、アルパインをはじめとする各カーナビメーカーに供給が開始され、音声案内は現在のカーナビのグローバル・スタンダード機能となる。
1996年 VICSサービスが開始
1997年 パイオニアがDVD-ROMカーナビを発売。
2001年 パイオニアがハードディスクドライブ内蔵カーナビを発売。音楽CDからリッピングできるミュージックサーバー機能も搭載。
2002年 パイオニアが通信型カーナビを発売
2002年 日産自動車がテレマティクス「カーウイングス」を開始。
2006年 パナソニックが地上デジタル放送チューナー標準装備モデルを発売。

カーナビの都市伝説や逸話
北朝鮮との関係が緊張するにつれ、「北朝鮮の工作員が軍事目的で日本製のカーナビを買いあさっていた」という都市伝説が出来た。これは、技術の発達により、誤差が10メートル以内と言われるGPS精度を持つ日本のカーナビを、北朝鮮が長距離ミサイルのGPSとして流用しようとしたという話である。当然都市伝説ではあるが、日本のカーナビの精度の高さを物語るジョークである。
湾岸戦争の開戦直前、カーナビの測位精度が向上する現象が起きた。これはアメリカ軍地上部隊で軍用受信機の調達が間に合わず民生機を導入したことから、民生用のC/Aコードに加えられていた誤差データ操作(SA)が一時的に解除されたためであった。GPSがアメリカ政府の所有物であることを物語るエピソードである。[要出典]
古舘伊知郎がフジテレビでF1の実況中継を担当していた当時、1991年〜1992年頃のジャン・アレジの走りを「サテライトクルージング走法」と呼んでいた。当時アレジはスクーデリア・フェラーリに所属しており、スポンサーのパイオニアのGPSカーナビゲーションシステムのCMに出演していたことから名付けられた。
救急車・消防車やパトカーなどの緊急自動車には住宅地図に匹敵するほどの詳細な地図を搭載した大画面のモニターが運転席横に設置されており、指令を受けた場所・地点が地図上に表示されるようになっている（参考：カーロケーションシステム）。またJAFなどの出動車には、出動要請場所が表示される地図画面が搭載されているものがある。いずれも、ルート案内機能はなく、カーナビとは異なる点といえよう。一般のカーナビが併設されている車両もある。

査定
ユーザが車を中古車業者に売却する場合、まず業者が車を査定し、査定額を算出する。

中古車買取査定のポイント

車種（中古市場での人気度）
現在の自家用乗用車の一般的な傾向であるが、伝統的なセダンやクーペタイプは査定が安く、ミニバンやオフロード系4WD、ステーションワゴンなどのタイプは査定が高い傾向にある。また、軽自動車は税金や保険料などの維持費の安さから、地方を中心に一定の中古市場があり値崩れしにくい事から、すぐ上の1000ccクラスよりも高査定が付くことが多い。
中古車情報検索
グレード（装備品を含む）
車種によって多数のグレードがあり、グレード毎の差に主要装備はもちろん、排気量に差がある場合もあるので査定額に大きく影響する。社外装備品も評価はされるが、綺麗に付けられているか、その車種に見合ったものかどうかも判断されるため、査定額が上がるとは限らない。むしろ純正部品に戻さなければならないと判断された場合査定額が下がるケースもある。
年式
年式が新しいほうが高査定額になるのは言うまでもないが、同車種同年式でもマイナーチェンジやモデルチェンジなどで査定額に大きな差が出る。
走行距離
軽自動車の年間標準走行距離は8000キロというように、一定の認識がもたれており、それを超えると減額されそれ以下の場合増額される。
色
その時代の人気色が高査定になるケースが多い。00年代で言うと、白、黒、シルバーなど。また車種独自の人気色がある場合、その色が高査定になる例がみられる。
車の状態
各機器の動作、汚れや傷の有無、修復暦を確認する。修復暦は事故暦と混同されがちだが、別物である。事故を起こしてなくとも修復暦に該当する部位（主に内鈑やフレーム）が損傷もしくは修正されていた場合、修復暦となる。これらは日本査定協会において定義されている。逆に事故を起こしてはいても、バンパーを交換した、ドアのへこみを戻し塗装した、だけでは修復暦にならず、交換跡、修理跡と判断される。

自動車産業（じどうしゃさんぎょう：motor industry）とは、狭義には自動車工業を指すが、広義には自動車販売・整備、トラック物流、公共交通機関などを含める自動車に関連した産業の総体を指す。

20世紀以降のモータリゼーションにより各国で自動車産業が発達。自動車工業に強みを持つ日本、アメリカ、ドイツなどでは自動車産業の経済における重要性が高い。

日本においては、労働力のうち1000万人が何らかの形で自動車産業に属すると見られ、その動向が経済・社会に与える影響は大きい。

多くの資材・燃料を使用する産業であると同時に、個人消費に占める割合も高く、関連する産業（金融も含む）の裾野は広い。

その産業規模から研究費も大きく、様々な新技術開発の軸となっている。

モータリゼーション (motorization) とは、自動車が大衆に広く普及し、生活必需品化することを言う。英語で「動力化」「自動車化」を意味する言葉である。

狭い意味では自家用乗用車の普及という意味で言われることが多い。

国立国語研究所では、その「外来語」言い換え提案の中で「車社会化」という代替表現を提示している。

日本では1964年の東京オリンピックの直後からモータリゼーションが進んでいった。高速道路の拡張、鋪装道路の増加、一般大衆にも購入可能な価格の大衆車の出現などによって、自動車が利用しやすい環境になったことが原因であろう。

一方で鉄道の側においても、その時期特に国鉄においてストライキや重大事故が続発した事、度々運賃が値上げされた事、鉄道車輌などにおけるサービスの向上が軽視された事などによって、鉄道離れを加速させてしまった。

アメリカ合衆国ではより早く、1920年代には既にモータリゼーションが始まっていたとされる。原因としては、T型フォードの成功によって自家用車が急激に普及した事、広大なアメリカでは早くから幹線道路の整備など郊外型の都市開発が進んだ事、などが挙げられる。

モータリゼーションによって自動車利用が増える事で、社会整備に大きな変革の圧力が発生する。例えば道路交通網はモータリゼーションの発生により急速な進歩が求められ、都市部は急激に拡大、周辺の衛星都市の発達も加速する（下記参照）。

又、大衆車の発達は、モータリゼーション推進の上で大きな影響を及ぼす。近年の例としては、東ドイツにおいて、ベルリンの壁崩壊前は一般大衆向けの乗用車（トラバント）が極めて入手し難い物であったため、隣の西ドイツほど交通網が大衆の自動車利用に対応していなかったところへ、東西ドイツ統合後は自動車利用が一気に拡大したことにより大規模な渋滞が発生するようになり、市民生活にも支障をきたしているとされている。

モータリゼーションは都市部だけでなく地方の生活も変化させる。流通コストが大幅に変動する事で、産業形態も大きな変化を見せる他、人口の流入・流出も加速し、更には自動車産業の発達に伴う景気の上昇といった経済上の変化も発生させる。

他方では、これら自動車を使った広域犯罪も発生するが、これに対抗して警察組織の拡充・広域化も見られるなど、治安に対する社会整備の変革も招く。個人の生活から行政のあり方までもを変革させるモータリゼーションは、しばしば文明の発達具合の指標とされる。

自動車検査登録協力会の資料によると、2005年3月末の都道府県別の自家用乗用車1世帯あたり保有台数のランキングは、福井県がトップとなった。以下、富山県、群馬県、岐阜県と続き、最下位は東京都、次いで大阪府、神奈川県の順である。上位にある県は鉄道や路線バスといった公共交通機関の利便性が悪い地域が多く、このため自宅や勤務先企業、小売店舗などに付設駐車場が完備されていることもあって、通勤や買い物などの日常生活に自家用車が欠かせないためである。一方で東京など下位の地区は、公共交通機関の利便性が高いこと、駐車（場）料金が高いこと、慢性的な道路混雑などが理由として挙げられる。

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